In 1895, with the sanction of Emperor Meiji, the Dai Nippon Butoku Kai (Ky?jitai: 大日本武德會; Shinjitai: 大日本武徳会, Dai Nippon Butoku Kai?) was established. Its sole purpose was to standardize, promote, and preserve all of the various Japanese martial arts.
martial arts refers to the enormous variety of martial arts native to Japan. At least three Japanese terms are often used interchangeably with the English phrase "Japanese martial arts": "bud?", literally meaning "martial way", "bujutsu" (武術, "bujutsu"?), which has no perfect translation but means something like science, art, or craft of war, and "bugei" (武芸literally meaning "martial art." The term "bud?" is a modern one, and is normally intended to indicate the practice of martial arts as a way of life, and encompassing physical, spiritual, and moral dimensions with a focus of self-improvement, fulfillment, or personal growth. The terms "bujutsu" and "bugei" have more discrete definitions, at least historically speaking. Bujutsu refers specifically to the practical application of martial tactics and techniques in actual combat.[1] Bugei refers to the adaptation or refinement of those tactics and techniques to facilitate systematic instruction and dissemination within a formal learning environment.[1]
大日本武徳会（だいにっぽんぶとくかい、大日本武德會、明治28年(1895年)4月17日 - 昭和21年(1946年)10月31日）は、日本の武道の振興、教育、顕彰を目的とし設立された財団法人。昭和17年(1942年）からは、武道関係組織を統制する政府の外郭団体となる。昭和21年(1946年）、連合国軍最高司令官総司令部指令により解散した。関係者の公職追放は1,300余名に上った。
武徳の涵養とそのための武術の奨励、それによる国民の士気を振興することを目的とする。
武徳とは、「大和魂トカ、尚武ノ氣象トカ、愛國ノ精神トカ云フト同ジコト」（善鉦次郎演説）であり、武徳を養成する手段として、剣術・柔術などの武術が位置づけられている。
明治28年(1895年）、京都において丹羽圭介・佐々熊太郎・鳥海弘毅・渡邊昇を中心として、武術教育による精神鍛錬とそれを支える団体の組織化が目指され、同年4月には大日本武徳会の発起人総会が開かれた。
当初は、天皇の行幸に合わせて、天皇が観覧する試合、すなわち天覧試合の開催を目的とする団体であった。
しかし、天皇の行幸が中止となったため、全国組織として展開することに方針が転換する。そこで、陸軍参謀総長小松宮彰仁親王を総裁とし、警察を中心として、内務省の地方組織が活用され、組織の展開がはかられた。
武徳会は、会員から会費（義金）を募ることでその運営をおこない、会員の多い地域から順次支部を建設していった。 明治42年(1909年）には、財団法人化し、組織の強化がはかられる。明治42年の段階で、会員数151万人、資金量181万円の団体となっており、昭和17年(1942年）度末には、全国に支部を建設し、会員数224万人、資金量559万円という膨大な会員と莫大な資金を持つ一大団体となっていた。
以上のように、全国的な組織として発展した武徳会であるが、昭和17年に政府の外郭団体として再編される。
昭和13年(1938年）、武道審議会の設置が国会で承認され、それをうけて、翌昭和14年(1939年)年12月23日、厚生大臣の諮問機関「武道振興委員会[1]」が設置、この委員会は武道を総合統制する団体の組織化や政府内部に武道関連部署の設置等を政府側に答申。昭和16年(1941年)5月には厚生省体力局武道課が新設される。同年12月22日、太平洋戦争開戦。同年12月、同じく厚生大臣諮問機関の「国民体力審議会[2]」は、新たに新設する武道団体は政府の外郭団体として厚生・文部・陸軍・海軍・内務の5省共管によるものとし、既存の武徳会を包含する形で新たな武道団体に改組・帰一させる旨を答申。これを受けて昭和17年(1942年)3月21日、既存の武徳会を改組、会長に東條英機内閣総理大臣、副会長に厚生・文部・陸軍・海軍・内務の各大臣と学識経験者1名をそれぞれ招き、理事長に民間人、各支部長には各地の知事をあて、本部は京都の武徳殿から東京の厚生省内に移転、こうして政府5省が共管する政府の外郭団体として新たな大日本武徳会が発足する。
政府の外郭団体となった武徳会は、大日本学徒体育振興会・講道館・日本古武道振興会・大日本剣道会などを包摂組織とし、統制をおこなった。また、武徳会は、銃剣道・射撃道・剣道・柔道などの各部会を設け、各武道の振興にも寄与した。
昭和20年(1945年）に、武徳会は、全国の武道組織を統制する政府の外郭団体から、民間団体へと組織を改編し、人員も刷新された。また、各武道組織の統制も消滅した。
しかし、設立当初から旧内務省との密接な結びつきをもっていたため、連合国軍最高司令官総司令部から解散を命じられ、昭和21年(1946年）10月31日に解散した。また、昭和22年(1947年）の公職追放では、武徳会に関わった人物も対象となり、約1300名が公職から追放されることとなった。
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